2018年01月30日　 生活文化局

6.障害者スポーツへの関心度等

（1） 障害者スポーツへの関心度

障害者スポーツへの関心があるかを聞いた
（本文P67～P69）

• 『関心がある（計）』が57％
  （昨年と比較して大きな差はないが、平成27年よりも12ポイント増加）
• 『関心がない（計）』が39％
  （昨年と比較して2ポイント増加しているが、平成27年よりも10ポイント減少）

（注1）
『関心がある（計）』は「関心がある」「やや関心がある」の合計
『関心がない（計）』は「あまり関心がない」「関心がない」の合計

（注2）
平成28年は「都民のスポーツ活動・パラリンピックに関する世論調査」（平成28年9月調査）
平成27年は「都民生活に関する世論調査」（平成27年8月調査）

[障害者スポーツに関することでしてみたいこと]

「関心がある」「やや関心がある」と答えた人（1,088人）に、障害者スポーツに関することでしてみたいことを聞いた（M.A.）
（本文P70～P73）

• 「テレビで障害者スポーツの試合を観戦する」が77％でトップ
  （平成27年よりも15ポイント増加）
• 「競技場や体育館などで障害者スポーツの試合を観戦する」29％、「障害者スポーツの競技を体験する」12％と続く

（注）
平成27年は「都民生活に関する世論調査」（平成27年8月調査）

[障害者スポーツに関心がない理由]

「あまり関心がない」「関心がない」と答えた人（744人）に、障害者スポーツに関心がない理由を聞いた（M.A.）
（本文P74～P77）

• 「どんな選手がいるか知らないから」が36％でトップ（平成27年よりも15ポイント増加）
• 「身近に障害者スポーツに関わっている人がいないから」32％、「競技のルールや見どころがわからないから」28％が続く

（注）
平成27年は「都民生活に関する世論調査」（平成27年8月調査）

（2） 障害者スポーツの国際大会の認知度

障害者スポーツの国際大会について知っている、または聞いたことがあるものを聞いた（M.A.）
（本文P78～P80）

• 「パラリンピック」が94％でトップ
• 「デフリンピック」9％、「スペシャルオリンピックス」6％が続く

※デフリンピックとは
身体障害者のオリンピック「パラリンピック」に対し「デフリンピック（Deaflympics）」は、ろう者のオリンピックとして、夏季大会は1924年にフランスで、冬季大会は1949年にオーストリアで初めて開催されています。障害当事者であるろう者自身が運営する、ろう者のための国際的なスポーツ大会であり、また参加者が国際手話によるコミュニケーションで友好を深められるところに大きな特徴があります。
＜（一財）全日本ろうあ連盟スポーツ委員会デフリンピック啓発ウェブサイト（外部サイトへリンク）より引用＞

※スペシャルオリンピックスとは
スペシャルオリンピックスは、知的障害のある人たちに継続的なスポーツトレーニングとその発表の場である競技会の提供を使命とし、活動を通して彼らの自立と社会参加を促進し、生活の質を豊かにすることを目的とする活動です。オリンピック、パラリンピック同様、4年に一度夏季、冬季の世界大会が開催されます。日本でも世界大会への予選会を兼ねて全国大会を行っています。
＜（公財）スペシャルオリンピックス日本公式サイト（外部サイトへリンク）より引用＞

（3） 障害者スポーツへの関心を高める取組

障害者スポーツへの関心を高める取組を聞いた（M.A.）
（本文P81～P84）

• 「テレビで大会が中継されること」が64％でトップ（平成27年よりも17ポイント増加）
• 「競技の見どころやルールを情報発信すること」34％、「アスリートを頻繁にメディアに露出させること」31％が続く

（注）
平成27年は「都民生活に関する世論調査」（平成27年8月調査）

（4） 障害者スポーツの大会を実際に観戦してみようと思う取組・工夫

障害者スポーツの大会を実際に観戦してみようと思う取組・工夫を聞いた（M.A.）
（本文P85～P88）

• 「大会が自宅などから行きやすい場所で開催されれば」が38％でトップ
  （平成27年よりも4ポイント増加）
• 「一般の人にも入りやすい雰囲気があれば」32％、「大会に関する詳しい情報があれば」31％が続く

（注）
平成27年は「都民生活に関する世論調査」（平成27年8月調査）

（5） 障害者スポーツ団体や障害者アスリートへの支援

障害者スポーツ団体や障害者アスリートへの支援としてできることはあるか聞いた（M.A.）
（本文P89～P92）

• 「大会の観戦に行き、応援する」が38％でトップ（平成27年よりも2ポイント増加）
• 「家族や友人・知人と障害者スポーツについて話す」31％、「競技団体やアスリートへの寄付」19％が続く

（注）
平成27年は「都民生活に関する世論調査」（平成27年8月調査）